GRADEは、様々な観点からコストについて検討することが望ましいと考える。

推奨は、ある病院の薬局、個々の病院、または健康維持機構などといった、ごく限られた読者を対象とする場合もあれば、医療地域、国、または国際的な読者を対象とする場合もある。
対象読者の幅が狭いか広いかに関わらず、資源の影響を含めることを選択したガイドライングループは、自らがとる観点について明示的に示す必要がある。

また、社会的な観点に立脚するガイドラインであれば、コストの負担者が誰であろうと、資源に関係する重要な影響を全て記載することもある。

公共医療システムの場合、個々の患者に直接的関わりのある資源的影響 (例、自己負担費用) について検討するのみで、発生するコストの大部分（例、政府負担費）は対象外である。欧州の医療システムでは、ほとんどの場合、政府が医療費を負担し患者の直接負担分はごくわずかである。薬局の観点に基づく場合、医薬品による有害イベント（例、脳卒中や心筋梗塞）の予防によって実現される下流コスト節減分は検討の対象外である。病院の観点に基づく場合、発生した、または予防された外来コストは検討の対象外となる。民間セクターでは、登録解除や保険喪失によってコストの負担があるシステムから別のシステムへと移行するため、資源の利用の推定値には、ある特定の医療プランに加入している患者のみではなく、治療を受けた全ての患者に関わる下流コストを含めるべきである。
さらに大きな観点、すなわち社会的観点に基づく場合、間接コストや節減（例、賃金の喪失）が検討対象に含められる。間接コストや節減は、生産性の損失が、それまで失業状態または不完全雇用状態にあった人によって補われることがないことを前提としており、働いていない人たち（例、退職者）を暗黙的に軽視しているため、評価が難しく、様々な議論の余地がある。医療システムの観点に基づくと、他の利点がある。としては、代替可能な管理戦略に関連した資源の利用が包括的に提示されることによって、個人または集団（患者、薬局または病院）が自らの視点で各選択肢の相対的な長所を検討できる。

民間保険または公的保険に加入していない患者を診察する臨床医は、患者の自己負担費用を考慮しながら、個々の患者の意思決定支援が必要なこともある。これは特に臨床的な利益と不利益が拮抗し、かなりの自己負担費用が発生する場合に重要である。こういった状況では、もしガイドラインパネルがGRADEアプローチを使用し、ガイドライン利用者が利用できるようなエビデンスプロファイルを作成しているならば、臨床医は、エビデンスの要約をレビューし、患者に直接情報を伝えるかまたは患者の状況、価値観、好みを確認した上で、推奨された管理戦略を受け入れる患者の決断が、患者自身の価値観や好みに一致したものかを確実にすることができる。