形式的な経済モデルが役に立つ場合と、そうでない場合とがある。

形式的な経済モデルでは、1単位あたりの便益を得るためのコストとして結果が表される。たとえば、脳梗塞を１件予防するためにかかるコスト（費用効果分析）、質調整生存年あたりのコスト（費用効用分析）、コストと便益が金銭的価値で示される（費用便益分析）などの単位あたりのコスト、がある。しかし、これらの要約は意思決定の際の参考にはなるものの、残念ながら、発表されている費用効果分析の多くが、欠陥やバイアスを含んでいる可能性が高く、またある特定の状況に限定された結果であることが多い。

ガイドラインパネルは、形式的な経済モデルを独自に作成することを検討すべきか。

次のような場合は、経済モデルを作成した方がよいかもしれない。

• ガイドライングループに必要な専門知識と資源がある。
• 代替可能な管理戦略によって消費される資源が大きく異なるために、介入の正味の利益が増分コストに見合うかどうかにかなりの不確実性がある。
• 資源の消費に関する入手可能なエビデンスの質が高く、徹底した経済モデルが意思決定に寄与する可能性が高い。
• 介入を実施するためには、新しい施設の構築や高額な新機器の購入などといった、大規模な設備投資が必要である。

モデル化は１単位あたりの便益のコストを計算する際の複雑性や不確実性を検討する場合には必要であるが、透明性を低くする。モデルの良し悪しは、基礎となるデータの良し悪しによって決まる。利益、害、または利用資源の推定値が、質の低いエビデンスから得られたものである場合は、どんな経済モデルでも結果は不確実性が高いものとなる。

費用効果または費用効用の統計モデルから得られた結果の信頼性を評価する基準も存在するが、これらのモデルは多くの推測部分を含み、モデルに含まれる推定値のエビデンスの質もさまざまである。これらの理由から、GRADEワーキンググループは、エビデンスプロファイルに費用効果モデルまたは費用効用モデルを含めないことを推奨する。しかしながら、これらのモデルは、ガイドラインパネルや政府、あるいはある介入を保険プログラムの適用対象に含めるべきか否かを検討する第三者支払機関にとって、判断を下す際の参考となる場合もある。